2007年06月
相対化と論理化の行き着く先
過去幾人もの先人が試行錯誤してきた様々な思想を取り入れこの世の中を相対化する事により人生の制約から解放され、言語や数字を厳密に扱い諸事象を論理化することが出来たなら思考基盤は粗方完成した事になる。この思考基盤の完成により前準備が整った暁には諸所の学問体系というエッセンスを取り入れ未だ嘗て人類が到達し得なかった領域に踏み込まんと志すであろう。
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地域格差拡大による中小企業への影響とその改善策
参考文献
中小企業白書
前書き
これは某授業へのレポートである。ほとんど文献からのアレンジ無し&補足しないといけないところ(字数に達したからといってどう考えても改善策が短すぎだろ 笑)や変な言い回しがある事も分かっているが直さないのはエネルギー最適分配のジレンマから生じているのであろう。(自分が教授でこんなもん持ってこられた日には、仕方なく単位をくれてやろうというレベル)しかし、中小企業白書は無味乾燥だと聞いてたけどぼちぼち面白いかな (’-’*)
本文
2006年度は好調な世界経済や円安による輸出産業の伸び、堅調な設備投資によって景気回復が推し進められた一方で、有効求人倍率や完全失業率といった雇用水準の格差に見られように地域間による景気回復のばらつきが見られた年であった。その最大の要因は地域間の産業構造の違いに依るところが大きい。というのも、昨年度の景気回復の要因は上記の通り好調な輸出産業に依存しておりその恩恵を享受している業種は一般機械や輸送機械、電気機械等を作る製造業である。この製造業は中部・関東・中国地方に多く集積しており、逆に北海道・東北・九州・四国地方に占める割合は相対的に低く留まっている。
一方で、近年の政府の方針による公共事業の削減の損害を被っている建設業の分布は製造業の分布とは逆転し、北海道・東北・九州・四国地方で高い割合を占め、中部・関東・近畿・中国地方では殆ど活動していない。さらに、機械関連業種と生活関連業種の割合を地域で比較して見てみると、生産が右肩上がりの機械関連産業が占める割合が高い地域は東北・中部・関東・中国・九州地方であり生産が減少傾向である生活関連産業に占める割合が高い地域は北海道・四国地方となっている。この様に業績が好調な産業と不調な産業の地域による偏りが見られ、さらに公共事業の削減による所得の再配分機能が弱まっている事も合わせて、賃金格差による消費水準の違いや設備投資水準の違いが現れる事で需要のばらつきが生じている。特に景気が好調な関東・中部地方に対して北海道・四国地方といった景気が低迷している地域の格差図式は不公平感が生じ深刻な事態となっている。
この様な図式は中小企業において特に顕著に当てはまる。というのもグローバルな展開を持ち世界経済好況の恩恵を受けている大企業に対して、中小企業はまだ消費が伸び悩み十分な景気回復とは言えない国内を相手にすることが多いので地域格差の影響も伴い経営状況が良いとは言えないところが多いからである。ではこういった地域格差を是正するにはどうしたらよいのだろうか、ここではその解決策として地域特有の資源を有効活用する事で地域自発的に格差を是正することが出来るかどうかについて検証してみる事にする。
一般的にどの地域でも他の地域とは違った特有の資源<特産品や伝統的に継承された製法、地場産業の集積による技術の蓄積、自然や歴史遺産といった文化財等>を有している。そういった特有の資源を使うことによって地域外からの需要を取り込み格差是正に繋げるという方法が考えられるが、ではそのためには具体的にどの様な戦略を実行したらよいのだろうか。そこでまず考えられる方法は各々の地域の資源の特性を活かす事で差別化を図り競争力を高めることである。というのも各地域の中小企業が競争する相手で最も厄介なのは、価格競争を仕掛けたところでその経済性差から遠く及ばない大企業であり、その対策として差別化を図り付加価値を付ける事で初めて対等な競争が出来ると考えられるからである。そして、実際の地域特有産業においても付加価値を付ける事による製品・観光事業の差別化が行われている。これは例えば、中小企業による地域特有産業の価格帯が大企業の価格帯よりも高いことからも見て取れる。というのも仮に中小企業が差別化を図ることなく大企業と類似した商品を販売したと仮定すると、有益な差が見られない以上価格競争に陥ってしまう可能性が高くなり、多くの場合価格は適正な値に収束してしまう。しかし、各地域の中小企業は差別化を図ることにより付加価値を付ける事で高価格帯を維持することが出来ていると考えられる。
では、具体的に差別化のポイントとなるのはどの要素だろうか。三菱総合研究所の「地域中小企業の差別化への取り組みに関するアンケート調査」によると、商品のデザイン・イメージ・知名度といったブランド戦略、販売先との信頼関係の構築、とにかくその地域特有資源の使用を挙げる業者が多いという結果になった。果たしてこのような取り組みは妥当なものと言えるのだろうか。ここで留意しておかないといけない事項は、おそらくどの地域も上記の取り組みはある程度行っているはずであり、また仮に多少改善したとしても地域格差是正の決定的な要素になるとは思われない事である。そこで、ここで提案したいのは新商品の開発に着手することである。そのためにはまず、地域に特有の経営資源を見出しそこから徹底的なイメージ戦略に取組むと同時に他者との連携を働きかける事が先決であろう。またここで大事なのはその販売先を地元のみに留めずに他地域にも積極的に拡販していくことである。
以上のように主に産業構造の差異による地域格差から中小企業が脱却するための指針を示してきたが、これからも景気が良い地方への人材流出等でより一層の格差拡大が予想される。そういった状況で地域を活性化させるのにその地域に密着した中小企業が担う役割は今後大きくなって行く事であろう。
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ゲーデルからの人物相関
参考リンク
(以下リンクはすべて(wikipedia)
クルト・ゲーデルとは、「数学は自己の無矛盾性を証明できない」という不完全性定理を発表した事で有名な数学者であるが、この不完全性定理というのは当時数学を形式化すること、すなわちその証明を形式化することで、数学全体の完全性と無矛盾性を示そうというしたダフィット・ヒルベルトとジョン・フォン・ノイマンの試みをを打ち砕くものであった。また、そもそも不完全性定理というのはアルフレッド・ノース・ホワイトヘッドとバートランド・ラッセルによる『プリンキピア・マテマティカ』を応用したものであったというのも興味深い。
ところでゲーデルはオーストリー=ハンガリー二重帝国に生まれ後にウィーン大学へと進んだ。その頃のウィ−ン大学ではハンス・ハーンによって設立されていたウィーン学団という協会がありゲーデルは関心を抱くことになる。そのメンバーにはカール・メンガー、フィリップ・フランク、オットー・ノイラート、ルドルフ・カルナップ、さらに客分としてカール・ポパーとルートヴィヒ・ウィトゲンシュタインと先輩格のルートヴィッヒ・ボルツマンといった錚々たる顔ぶれが揃っていた。また、このウィーン学団は論理実証主義を標榜としていて、物理学・熱力学・数学・社会学・言語学等を混ぜ合わせたまさに「知の巣窟」であった。
その後ウィーン学団はナチスによるオーストリア併合とともに消滅し、ゲーデルはアメリカに渡る事になる。そこにはロバート・オッペンハイマー、フォン・ノイマンもヘルマン・ワイルもアルベルト・アインシュタインもいた。特に家族ぐるみの親交を持ったのはアルベルト・アインシュタインであった。その後ライプニッツやフッサールの研究に打ち込み「ゲーデルの神の存在証明」等を執筆後72歳でこの世を去った。
私感
GEBに関する情報を探していたら、寧ろその周辺情報に目に入ってしまったのだが、やはり同時期の世界の天才というのは、巡り巡って何処かで出会うものなのだろうか。上記だけでもゲーデル含め10人弱は出会った事になっている。類は友を呼ぶと言われるが彼らの間では日夜知的な討論が繰り返されたことだろう。特にヘーゲルとアインシュタインの会話といったら日常会話一つととってもどれ程高度な遊びに満ちていた事だろう。
世の偉人との才能も同年齢における差も最早愕然と開いているのは了解済みであり、世の中の大多数と同様に知能においてちっぽけな役にしか立たない事は自明だけれども、それでも自分のためにも後世のためにも世の中の諸事情を解明するため日々膨大な量の文字の羅列の理解と世の中の観察をするのみであろう。
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Wikipediaで経済学(学問)
しっかり体系付けされていてリンクを辿れば加速度的に興味も知識も増える点がこのWikipediaの強みだな。内容的にテキストの深さは無いけどうまく使えば今の自分の立ち位置の確認と共に今後進むべき道筋が見えてくる事だろう。
編集人の皆さんにはいつも勝手にお世話になっております。拙ブログ上から感謝の意を表したいと思います。
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消費低迷調査
参考リンク
今現在も続いている戦後最長の景気回復に対する実感が一般の人々の間に浸透していないのは、消費が低迷しているからだと言われている。 では、なぜ消費は低迷しているのかその実態を調査してみることにする。
今回の消費の低迷はまず第一に賃金が伸び悩んでいる事にあると考えられるが、その通説としてよく言われている事は
- グローバル競争を意識した企業の人件費抑制 (グローバル競争説)
- 雇用形態の多様化による低賃金労働者の増加 (雇用形態多様仮説)
- 団塊世代の退職や新卒採用の拡大による年齢変化 (年齢構成変化説)
が挙げらることが多いがその妥当性はどうであろうか。
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通説以外の要因
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賃金以外の要因
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「ふんだ。男なんかどうでもいいわ。恋愛感情なんてのはね、一時の気の迷いよ、精神病の一種なのよ」 (書き掛け)
出典元
涼宮ハルヒの憂鬱 175ページ
物語の主人公であるキョン(男)が「普通の高校生らしい遊びを開拓してみたらどうだ」と涼宮ハルヒに聞いた時に彼女が答えた一言。
解説
この文は、本作において涼宮ハルヒのスタンスを最も端的に著している一言だと思うのだが、作者は作中で彼女に自分の目標以外には興味を示さないという一貫した論理を保持させる様を描こうとしていて(特に初期)、またそれが魅力的でもある。
ところで、この恋愛感情を精神病と捉える考え方について考えてみると、多少意味は違ってくるが例えば性的倒錯(Wikipedia)を思い出す。性的倒錯とは性欲の対象が通常ではない事(つまりで異常である)に対する表現であるが、仮に恋愛感情を精神病として異常なものと捉えるとすると性欲の対象的倒錯というものが存在するのだろうか。
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ところでこの恋愛を精神病と捉える考え方は普段とは違った心理状態を説明するための考え方にもなり得る。
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構造構成主義研究と経済学への理論的応用 (書き掛け)
参考リンク
structuralconstructivism - 構造構成主義structural constructivism
参考文献
本文
構成構造主義とは西條剛央氏によって体系付けられた現代思想で、<理論と実践>、<数量的と質的>といった通常相容れ難い様々な信念対立を超克するために、絶対的な明証性が確保された地点から論理を組み立てる事により建設的なコラボレーションへと導くための思想である。その思想の源流にはフッサール・竹田青嗣の現象学、ソシュールの言語学、丸山圭三郎の記号論、池田清彦の構造主義科学論、ロムバッハの構造存在論等が存在する。
そのための方法論として中核を為すのは関心相関性という概念である。関心相関性とは「存在・意味・価値は主体の身体・欲望・関心に規定される」という考え方であり次の七つの機能をあらわす。
- 自他の関心を対象化する機能
- 研究をより妥当に評価する機能
- 信念対立解消機能
- 世界観の相互承認機能
- 目的の相互了解・関心の相互構成機能
- 「方法の自己目的化」回避機能
- 「バカの壁」解消機能
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それを経済学の分野で信念対立が起こっている意見や派閥に応用してみる事にする。
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